自社の数字を入れるだけで、社員の退職で失っている金額と「防げる損失」がわかります。詳しい診断レポートは無料でお送りします。
単価の前提を調整する
採用コスト（万円／人）
教育コスト（万円／人）
生産性低下（年収比）下限%
生産性低下（年収比）上限%
御社の年間離職コスト（推定）
¥1,650〜3,650万円
社員1人あたり ¥330〜730万円（＝年収の約1〜2倍。採用・教育・生産性低下の3層）
採用コスト
教育コスト
生産性低下（最大項目）
このうち「防げる離職」で守れる可能性
年間 ¥550〜1,217万円
離職理由の約3分の1は、現場の関わり方で防げる余地があります。ここに手を打てば、この金額が「守れる損失」に変わります。
※ 1人あたり離職コスト＝採用コスト＋教育コスト＋生産性低下（平均年収×割合）。採用コストは就職白書2020の平均（新卒93.6万円／中途103.3万円）を踏まえ90万円を初期値にしています。生産性低下は、後任が戦力化するまでの遅れ・引き継ぎ混乱・残業・ノウハウ／顧客関係の消失・機会損失を含み、平均年収の50〜150%で見積もっています。1人の離職コストは一般に「年収の約1〜2倍」とされ、本試算もこれに整合します。業種・職種・役割により変動。離職予防士協会の実務および公開資料にもとづく試算です。